コロナ終息後、1年以内に自宅を買うべき理由

不動産の購入

今、自宅を買っておかないと後悔するかも?


コロナショックからは少し遠ざかりましたが、多くの方が、「住宅購入は避けるべきだ」「賃貸の方が安心だ」と考えていると思います。

しかし、果たしてそれは本当なのでしょうか?

私はその考えが、ひょっとしたら、あなたを「底なしの貧乏人」にしてしまうかもしれない可能性を、今日はお話させて頂きます。


「不況の際は住宅が不動産の中で最も値下がりしにくい」ことは、過去の歴史が証明してくれています。

経済活動が止まると、需要が減り、デフレになります。

そうなると、物価が下がり、法人売上も下がり、個人所得も減っていくという
負のスパイラルに入ってします。

モノに対してお金の価値が上がっていくので、貯金をして節約していた方が得になるのです。

日本には、デフレ脱却をしなければならない切実な理由があります。

デフレは借金の負担が重くなるので、国の借金が世界一多い日本は、返済できなくなる可能性があるからです。

そのため、デフレの脱却がアベノミクスの第一目的であり、今までにない金融緩和政策が行われたのです。

日本は東京五輪オリンピックに備えて多額の借金をしてきましたが、コロナショックで1年の延期となってしましました。

ただ最悪、1年後もコロナが終息しなかった場合には、東京五輪オリンピックは中止に追い込まれる可能性もあります。

さらに、今回のコロナショックで今までにない大規模な経済対策を再び借金(国債発行)で行うことになりました。

国の借金である国債を返せない確率が上がると、その国の通貨の価値が下がります。そこで更に通貨を発行すると、一層価値の下落に拍車がかかります。

こうして通貨の価値が急激に下がると、モノの価値が急激に上がり、「ハイパーインフレ」になる可能性があるのです。

ハイパーインフレで明暗分かれる「持ち家」と「賃貸」


戦後の日本でこのハイパーインフレが起きました。
1945年の終戦から1949年末までに、物価が約70倍にまでなったのです。



今回のコロナショックは全世界の経済を止めるほどの猛威で、ほとんどの国が自国防衛に走り、自国以外の国がどうなろうとお構いなし情勢にある中で、何が起きてもおかしくない可能性があります。

当然、今の日本の流れを見ていますと、自国通貨の価値が大下落してハイパーインフレの可能性もあることを視野に入れておいた方が得策です。

こうした中で、個人が出来ることは限られています。

例をあげてみましょう。
Aさんは賃貸に住んでいて、貯金が500万円あるとします。
Bさんは、貯金500万円を頭金にして、2500万円のローンを組み、
3000万円のマンションを購入して住んでるとします。
ハイパーインフレが起きると2人の明暗はハッキリとします。

モノの価格や家賃が大幅に上がるので、Aさんの貯金の価値は大幅に下がります。戦後のハイパーインフレの再来なら、500万円で買えるものは70倍なので、貯金は500万円÷70=71万円ほどになってしまい、間違いなく貧乏人になってしまします。

一方、Bさんは、持ち家である自宅が勝手に値上がりします。インフレの時に値上がりする代表的なモノは不動産です。ローンを組んでいても、資産価値は膨れて負債額はそのままなので、差し引きの純資産は増えます。面白いことに借金を沢山していいる程、膨れる資産が多くなります。これを先ほどの戦後のハイパーインフレの再来と置き換えると、物価が70倍になるから、3000万円のマンションの価値は21億円になり、借金は2500万円のままです。
これは自分で出した現金500万円に対して、借金で3000万円の資産を手に入れているのと同じことになり、いわゆるレバレッジ効果は6倍となります。

このように、有事の際の持ち家は生活防衛に非常に役立つのです。

1年後のオリンピックがもし中止になったら?今やっておくべきこと


幸いなことに、今、住宅ローン金利は底値で低く、ほぼゼロ金利となっています。それどころか、住宅ローン控除を考えれば、ローンを組んだ方が得するかもしれません。

こんな時だからこそ、経済活動を促進させる意味でも住宅ローンの金利が急に上がる事は考えにくいです。

こんな中、もしマンション市場に投げ売りする物件が出てきたら、お買い得という事になります。

中古マンションは新築マンションと違い、価格設定という概念がありません。全て所有者様(売主様)のいいよう次第です。

なので、お買い得物件が市場に出てくる可能性は十分に考えられます。

もし1年後、東京五輪オリンピックが開催されずに中止となった場合、日本はただ借金を増やしただけに等しくなり、世界から財政赤字が問題視されることになるでしょう。

もし2021年のオリンピックが万一中止になるとしたら、そのタイミングを購入までのタイムリミットと考えると、あと1年が、明暗を決める限界リミットとなります。

このような最悪のストーリーを考えていくと、リミットあと1年以内に、自宅購入をしておくことをおススメいたします。




”不動産の購入”おすすめ記事

  • 定年後にマンション購入をするメリットは?デメリットや注意点もご紹介の画像

    定年後にマンション購入をするメリットは?デメリットや注意点もご紹介

    不動産の購入

  • 30代で購入する中古マンションの築年数の目安は?選び方をご紹介の画像

    30代で購入する中古マンションの築年数の目安は?選び方をご紹介

    不動産の購入

  • 女性の一人暮らしで中古マンションを買うなら?購入のメリットも解説の画像

    女性の一人暮らしで中古マンションを買うなら?購入のメリットも解説

    不動産の購入

  • 一人暮らしの中古マンション購入に必要な年収は?購入時の注意点も解説の画像

    一人暮らしの中古マンション購入に必要な年収は?購入時の注意点も解説

    不動産の購入

  • 60代一人暮らしで中古マンションの購入メリットは?資金や選び方も解説の画像

    60代一人暮らしで中古マンションの購入メリットは?資金や選び方も解説

    不動産の購入

  • 病気のときの住宅ローン返済はどうなる?免除になるケースやポイントを解説の画像

    病気のときの住宅ローン返済はどうなる?免除になるケースやポイントを解説

    不動産の購入

もっと見る